ゴールドジム閉鎖で会費はどうなる?米連邦破産法11条とは?

ニュースの疑問

日本でもたくさんの店舗があるアメリカのゴールドジムがコロナで閉鎖に追い込まれ、米連邦破産法11条が適用されたそうです。これは事実上の倒産が意味される法律が適用されたと言う事のようですね。

あのマッチョたちが通う、マッチョのマッチョによるマッチョのための聖地でもあるゴールドジム。果たして私の今月の会費はどうなるのか?

米連邦破産法とはどんな法律なのか?についても調べてみました。

ゴールドジム閉鎖で会費はどうなるのか?

ゴールドジムがコロナの影響で閉鎖が相次いだそうで、アメリカではジムの閉鎖が相継ぎ経営が悪化していたそうです。

これによってジムの会費はどうなってしまうのか?気になるところですよね。フランチャイズで経営をしているところは影響を受けないと言う事でしたが、本当に大丈夫なのかもきになりますよね。

調べてみたところ

  • 4月8日から5月6日まで閉鎖していた分は無料
  • 4月18日以降休業しているところは6月分で調整
  • お客様の不利益になることのないようにしている

ということで休業した分は会費は調整してもらえるようですね。でも安心してジムに通えるのは今後5月いっぱいも無理そうですよね。いったいいつになったらコロナがおさまるのやら。

それにゴールドジムが適用した連邦破産法と言うものも気になったので要約して調べてみました。

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米連邦破産法11条とは?

米連邦破産法11とはチャプター11(イレブン)と呼ばれ、日本の民事再生法と呼ばれる、企業を再建するための法律のことですね。これが適用されると株主が買ったゴールドジムの株の価値がなくなってしまい、文字通り紙切れとなってしまうのです。

でもこの法律の主な目的は企業を再建すると言う事が目的です。なので従業員がそのまま雇用されるという形がとられ、営業などは継続できるようです。経営者も変わらずポストにつくこともあるようですね。

一度紙屑になった株も時間が経つとまた価値が復活してくるので、それまで待ちましょう。ということなのでしょうか。

この法律は企業の救済や再建を目的とするものですが、反対に企業に対して死刑宣告とも呼べるチャプター7と呼ばれる法律も存在します。

これは主に企業の精算を意味しているので、従業員も解雇。社長も職を失い、会社の財産も分配されます。このような法律が適用されるのではなく、ゴールドジムの場合はまだ今後伸び代があると言う事が期待されていので民事再生法という形をとったようです。

ネットの反応

ゴールドジムの直営30店舗は閉鎖したりするようですが、世界にある700店舗はまだ継続するようです。トレーニーにとって近くにゴールドジムがあるのはとても魅力的ですよね。

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まとめ

今回はゴールドジムが米連邦破産法11条とはなにか?ゴールドジム閉鎖で月会費はどうなるのか?ということを調べてみました。

ゴールドジムはあのシュワルツネッガーさんが使っていたことでも有名ですよね。自分の周りにもゴールドジムがあるので今後の動きがきになるところですね。

焦って解約などをしても意味はなさそうですので、落ち着いてジム会員はそのまま継続し、筋トレで乳酸をためていく方が今は良いのかもしれません。

シュワルツネッガーのようにI’ll be Backしてくれる日々を待ちたいものです。

まとめてみると

  • アメリカのゴールドジムが直営店を閉鎖して経営再建
  • 700店舗あるフランチャイズは今後も継続

今は家でいる時間が長いので有効に使い、筋肉を減らさないようにしたいものですね。

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